人々の「可処分時間」はほとんどスマホに｜総国民スマホ時代

総国民スマホ時代に突入

今、TikTokが注目されている理由があります。

その背景として、総国民スマホ時代に突入していることがあります。
若者のみならず、65歳以上の高齢者もスマホを最低限1台は所有する時代になりました。

MMD研究所の調査では、シニアのスマホ所有率が2021年には84.7%にまで到達したと発表しています。
今やシニアでもほとんどの方がスマホを所有していると言っていいでしょう。

私の両親もデジタルにはあまり強い方ではないシニア世代なのですが
ご多分に漏れずしっかりとスマホを所有しており両親の近況報告や旅行に行った際の写真などをLINEで共有してくれます。

今やスマホはテレビになり、漫画になり、ゲーム機になり、パソコンになり、辞典になり
あらゆる機能を兼ね備えています。
調べたい時にすべての事象を調べることができ、また仕事を手元ですることもできる。
「何をするにもまずスマホで」という人が、年齢にかかわらず増えています。

スマホの普及と共に、人々の生活における可処分所得(自由に使える時間)が
どんどんスマホに投入されているのです。

動画広告市場規模推計・予測のデータでも
2019年と2024年の比較では3倍近くまで成長が見込まれているのです。

人々の生活にスマホは欠かせないものとなり、スマホ向けサービスはどんどん増えています。TikTokを始めとするスマホ向け動画サービスのポテンシャルの凄まじさがおわかりになりましたでしょうか。
今がTikTokをビジネスツールとして活用するまたとない機会となります。

・ダニエル（YouTube・TikTokプロデューサー）慶應SFC卒、元楽天MVP、（株）ダニエルズアーク代表取締役、「売れない時代にすぐ売る技術」著者・新刊「TikTokショート動画マーケティング」累計391万チャンネル登録のYouTubeチャンネル立ち上げ＆プロデュース実績（40以上）・YouTubeコンサルティング200チャンネル以上（プロデュース系 SEO1位獲得 2022年12月）